ログブック

【ログブック】ニールス・Ｇ・ストルトニールセン・ストルトニールセンＣＥＯ

海運グループ、ストルトニールセンのニールス・Ｇ・ストルトニールセンＣＥＯは「オペレーションの中心に据えているのがサステナビリティへのコミットメントですが、われわれが何に取り組んでい…続き

小名浜港のカーボンニュートラルポート（ＣＮＰ）検討会初会合で「いわき市の過去を振り返ると、やはり石炭と共に歩んできたという歴史があります。ここでカーボンニュートラルを実現するという…続き

日本郵船が運航する国内初のＬＮＧ燃料自動車船“Sakura Leader”が昨年10月に竣工した。「初めてのＬＮＧ焚きなので最初の航海は冷や冷やしながら見ていましたが、非常に良い船…続き

システムインテグレーターの創出が課題となっている日本。ＭＴＩの技術フォーラムで国土交通省海事局の田村顕洋海洋・環境政策課長は「必ずしも欧州の通りにやる必要はないと考えます」と語る。…続き

日本製紙グループが手掛けるＩｏＴ活用の設備監視システム「ｅ-無線巡回」の船舶転用に向けた取り組みを進める、広島県呉市の船田産業。岡本大正専務取締役は、「地方では本当に人材が不足して…続き

「新型コロナウイルスの感染拡大により、社会・経済は大きく変化しています。港湾局として、島国日本の礎となる港湾の整備などを通じ、持続的な経済成長を目指していきます。こうした時代だから…続き

2020年第３四半期の業績説明をオンライン配信したセーフバルカーズ。ルーカス・バームパリス社長兼取締役は自社の船隊について「第３四半期の時点で船隊42隻のうち32隻が日本建造船で、…続き

スーパーコンピュータ『富岳』を用いた数値流体シミュレーションの共同研究がスパコン分野最高峰の「ゴードン・ベル賞」の最終候補にノミネートされた日本造船技術センター。伊藤茂会長は「当日…続き

商船三井が立ち上げるコーポレートベンチャーキャピタル「MOL PLUS」はスタートアップ企業への出資と協業を通じて、海運業のビジネスモデル変革と新規事業創出を目指す。コーポレートマ…続き

海事分野のジェンダー多様性を支援する活動の一環として、発展途上国の女性数名を新たな海事リーダーシッププログラムに参加させることを決定した、ＩＭＯ（国際海事機関）のキータック・リム事…続き

自動車船の荷動きは、新型コロナによる一時の大幅な落ち込みから一定程度回復。最大の牽引役の北米について「お客様とお話している中では、米国の自動車販売市場は当初想定していたよりも少し良…続き

新型コロナウイルス感染防止対策について、「一通りやっていますが、これを他でやっているという話は聞いていないです」と語るのはジャンボフェリーの加藤琢二会長。最近、新しく採用した対策が…続き

新開発の内航貨物船の模型実験を公開した海上技術安全研究所。「船員の負荷低減技術を使いやすいものにして、それを評価していくことが今回の研究の目的。本日、皆さんにその試験を公開すること…続き

「ひとつのことが起こるとどんどん影響が広がる状況になりました」。このほどのＬＮＧ船市況急騰の背景をこう説明するのはファーンレイズジャパンの刑部達夫社長。厳冬によるＬＮＧの緊急調達、…続き

「コロナ後のオフィスでは、全員が常時出社という事ではなく、一定程度はテレワーク前提という形に変えていきたいですね」。そう話すのは、オーシャン・ネットワーク・エクスプレス・ジャパンの…続き

ＳＨＫライングループの物流事業会社マリネックスは、中国向けに日本酒や焼酎の酒類に特化した輸出混載サービスを今春にも開始したい考え。中国市場をリサーチすると、日本酒はｅコマースでの販…続き

四日市港初のウェブ開催となったポートセミナー。この中で四日市港利用促進協議会の名誉会長を務める、三重県の鈴木英敬知事は「まさに今、世界を挙げてデジタル、グリーンが重要なポイントにな…続き

今治造船との合弁会社がスタートしたジャパンマリンユナイテッド（ＪＭＵ）。早くも次の再編に業界の関心も向かうが、「実質的な部分を含めて共感してもらえ、リソースも出して頂ける造船所があ…続き

「およそ20年ぶりにドライバルク部門に帰ってきましたが、これほど事業環境が変わっているとは思いませんでした」と話す、川崎汽船の鶴川隆彦執行役員バルクキャリアグループ長。コロナや脱炭…続き

自動運航船システムに関し、「特に日本メーカーが強みを持つセンサー技術が正当に評価される基準を作っていかねばと思っています」と語るのは、国土交通省の斎藤英明大臣官房技術審議官。自動運…続き