ログブック

【ログブック】高橋浩二・日本港湾コンサルタント社長

「トレーニング、トレーニング、トレーニングです」と強調するのは日本港湾コンサルタントの高橋浩二社長。荷役自動化が世界のコンテナ港湾で進むが、「従来荷役から自動化・遠隔操作へは簡単に…続き

「新型コロナウイルスの影響が予想以上に大きくなっていますね」と話す日本船舶輸出組合の武弓誠業務部長。同組合では新造船受注に相当する輸出船契約を毎月取りまとめており、「先月の発表時点…続き

「足元では荷動きはかなりスローダウンしていて、中国積みで出荷ができなかったというケースも他社ではあったと聞いています」と新型コロナウイルス問題の重量物船への影響を語るオランダ船社ジ…続き

「本年度はあらゆる国民的行事が中止となりました。日本国内において、このパンデミックは過去に前例がない規模で国民の生活に激変をもたらしたのです」と話す、日本カーフェリー労務協会の小笠…続き

阪九フェリーの新造船“せっつ”が神戸港に初入港した。同社は阪神大震災以降、泉大津／新門司航路に新造船を投入し、神戸／新門司航路の新船登場は24年ぶり。河越順太郎常務取締役は「念願だ…続き

船舶関連業務の基盤となる世界初の海洋ＯＳの開発などを目的とした新会社Ｍａｒｉｎｄｏｗｓ（マリンドウズ）の末次康将社長は「海事産業が生み出す船やサービスは『アップグレード』が基本でし…続き

「日本の造船所は、新しいソフトやシステムを取り入れることに対して、積極的ではないですよね」と海上・港湾・航空技術研究所の大和裕幸理事長。「技術者なら、新しい技術にどんどん興味を持つ…続き

社会課題解決やビジネス創出に向けて議論を交わす「海事DATA／AIアイデアソン」で審査員を務めた日本郵船の鈴木英樹執行役員デジタライゼーショングループ長は、技術継承問題を解決するＶ…続き

「ＣＡ輸送などリーファーコンテナの新しい技術や知見について、積極的に発信してきたことが良かったと思っています」。そう振り返るのはＭＴＩの田村健次取締役だ。ＭＴＩは昨年から、茨城県農…続き

新型コロナウイルスの感染防止で現在一部の企業などが在宅勤務を行っているが、「われわれ弁護士の仕事も、クライアントとの連絡は電話やメールでできるので、その部分では在宅勤務は可能です」…続き

「大阪港における高潮対策検討会」が先月開催した最終会合で、最後に大阪市港湾局の丸山順也計画整備部長があいさつに立った。「課題を検討していただき感謝したい」とまずはメンバーの労をねぎ…続き

「新型コロナウイルスの感染拡大を受け、当社でも今月からバックアップとして別オフィスを設け、人員を配置しています」と語るのは、韓国船社の長錦商船および昨年12月長錦商船傘下として発足…続き

「今もいろんなことをやっていますよ」と話すのは川戸マリンパートナーズの川戸忍社長。現在、デンマークのバラスト水処理メーカー、バワト（BAWAT）の日本代理店も務めている。「縁があっ…続き

「内航海運市況は昨年からの消費税増税などで輸送量が大きく減少しており、業界を取り巻く厳しい状況は依然変わりません」とする、全内航の関田拓生会長（安芸海運社長）。「働き方改革が様々な…続き

新型コロナウイルス感染拡大防止のため多くの企業が国内外の出張を自粛しているが、日本郵船でドライバルクの海外営業を担当する住田延明海外ドライバルクグループ長は「海外出張やお客様に日本…続き

今年１月に開始された船舶燃料の硫黄酸化物（ＳＯｘ）規制への対応が一息ついた。「規制適合油（ＶＬＳＦＯ）に関しては、年末はバタバタとした状況にありましたが、年明けは今のところ静かです…続き

ＤＮＶＧＬジャパンの三浦佳範マリタイムテクノロジーアンドリサーチマネージャーは、「３～４年前から、船級協会も本格的なデジタル化を進めてきました」とし、ＤＮＶＧＬでは現在、「証明書の…続き

「今回の新型コロナウイルス問題は、緊急時に航空輸送に依存する物流体制を見直す１つの機会になるでしょう。これを機にフェリー・ツー・フェリーによる複合一貫輸送サービスの利用も検討してほ…続き

ダイキンＭＲエンジニアリングが未来船プロジェクトを立ち上げた。マネージャーの小山智史氏（東京支店長）は、「私達はマリン事業の新たなビジネスのタネを作るチームです。タネができたら事業…続き

「リーファー輸送サービスで、これまで培った知見を生かして、他社と差別化されたサービスを提供していきたい」。そう話すのはＯＯＣＬ日本支社リーファー事業本部の田中一夫統括部長だ。「例え…続き