ログブック

【ログブック】森田潔・神戸観光局港湾振興部担当部長

今月末で定年退職する神戸観光局港湾振興部（旧神戸港振興協会）の森田潔担当部長に入社のきっかけを尋ねると「学生時代に須磨ヨットハーバーでアルバイトしたこと」だった。42年間で思い出と…続き

　日本海事協会（ＮＫ）の役割について「時代の中で果たすべき役割が変わってきましたが、常に海事社会の発展に貢献してきました」と坂下広朗会長。近年は環境やデジタルの分野で海事クラスター…続き

「『構造問題』とは業界が抱えている解決しがたい問題を意味しますが、内航海運業界では荷主・船社・船主のピラミッド構造の問題がこれにあたります」と解説する、大阪商業大学の松尾俊彦教授。…続き

今年12月６日で設立25周年を迎えるＳＩＴＣ　ＪＡＰＡＮ。足元では新型肺炎の影響で日中航路を中心に荷動きが落ち込むが、張立潔社長は「中長期的には荷動きが回復してくるだろうと期待して…続き

ギリシャのピレウス銀行との船舶ファイナンス分野での提携について「最大の船舶ファイナンス市場のギリシャで今回の提携に基づく結果を短いスパンで出すことが最優先事項だと考えています」と本…続き

新型コロナウイルス感染拡大を受けて低迷するケープサイズ市況。「感染が欧米にも拡大したことで状況は悪化しました」と話す川崎汽船の田口雅俊執行役員鉄鋼原料営業グループ長。「流行が中国に…続き

大洋電機の山田信三社長は、「市場が厳しい中でも、いかに競争力をつけるかが課題です」と語る。同社製品に対して、「どのようにしてにユーザーに目を向けてもらうかが大事だと考えて、その方法…続き

「会社設立時に、予めリモート前提のワークスタイルを目指していたことが、今になって役に立っていると感じています」。そう話すのはオーシャン・ネットワーク・エクスプレスの岩井泰樹マネージ…続き

「こういう時だからこそ、港湾から日本を元気にしていかなければと思います」と話すのは国土交通省の髙田昌行港湾局長。足元では新型コロナウイルスの感染拡大により、日本港湾へのクルーズ船の…続き

新型コロナウイルスと比較されるのが2003年に流行したＳＡＲＳだが、「実はＳＡＲＳ流行のタイミングでマレーシアの修繕ヤードに出向しました」と話す住友重機械マリンエンジニアリングの宮…続き

三井住友信託銀行がＩＭＯのＧＨＧ削減目標達成を支援する金融機関の協定「ポセイドン原則」にアジアで初めて署名した。平野隆啓ストラクチャードファイナンス部次長兼船舶ファイナンスチーム長…続き

米マイアミで開催されたマリタイム・エアー・ポリューション・カンファレンス・アメリカスで、ＧＥトランスポーテーションがプレゼンテーションを行った。同社グローバルセールスのサンダー・ジ…続き

ギリシャ船主ダイナコムの創業者、ジョージ・プロコピウ氏がこのほどキャピタル・リンク社のリーダーシップ・アワードを受賞した。スピーチでは「われわれギリシャの海事産業は、常に現実的なア…続き

「日本の内航海運の代表的な問題は、船員の高齢化です。若手のなり手は少なく、高齢者の退職により人手不足は深刻化していくでしょう」と同志社大学の石田信博教授。「人手不足が慢性化し、その…続き

新型コロナウイルス拡大を受けて、ＩＭＯ（国際海事機関）のキータック・リム事務局長が「医療品や食料品などの極めて重要な商品を輸送する船舶と船員の力が、このパンデミックを克服するための…続き

「今年は年末年始に中国に帰省したため、新型コロナウイルスの感染拡大が深刻化した旧正月前後に帰省せず済みました」と中通遠洋コンテナライン（ＣＣＬジャパン）の喬洪社長。一時期落ち込んだ…続き

感染症の拡大により、ＩＭＯ（国際海事機関）の第75回海洋環境保護委員会（ＭＥＰＣ75）が延期となった。国土交通省海事局海洋・環境政策課の今井新環境渉外室長は「過去のことは分かりませ…続き

東日本大震災から９年を迎えた。「海上保安庁では現在も被災者の方々に寄り添い、地元自治体やご家族からの要望に基づいて行方不明者の捜索を継続しています」と海上保安庁の奥島高弘長官。震災…続き

「広報は５年ぶりですが、変わっている部分と変わっていない部分があります。変わった点はＳＮＳと電子媒体の拡大で、そこには隔世の感があります」と話すのは、日本郵船の広報グループ長に４月…続き

日本郵船で広報グループ長を４年務め、４月に異動となる小磯潮氏。「会社の中にいつつ、一歩引いて当社を客観視することも求められる仕事だと思います」と広報の仕事を振り返る。「情熱や愛社精…続き