日本／アジア間コンテナ荷動き
2022年11月18日
座談会：日本の技術戦略を探る④、海事産業こそ産学共創のポテンシャル
＜出席者＞ 安藤英幸氏・ＭＴＩ取締役 武田信玄氏・三菱造船マリンエンジニアリングセンター船舶技術部次長 村山英晶氏・東京大学大学院教授 渡邊健太郎氏・ジャパンマリンユナイテ…続き
2022年11月17日
座談会：日本の技術戦略を探る③、「エコシステム」化でチャレンジを
＜出席者＞ 安藤英幸氏・ＭＴＩ取締役 武田信玄氏・三菱造船マリンエンジニアリングセンター船舶技術部次長 村山英晶氏・東京大学大学院教授 渡邊健太郎氏・ジャパン マリンユナイ…続き
2022年11月16日
座談会：日本の技術戦略を探る②、欧州の強さの源泉はどこに
＜出席者＞ 安藤英幸氏・ＭＴＩ取締役 武田信玄氏・三菱造船マリンエンジニアリングセンター船舶技術部次長 村山英晶氏・東京大学大学院教授 渡邊健太郎氏・ジャパンマリンユナイテ…続き
2022年11月15日
座談会：日本の技術戦略を探る①、日本の技術優位性は今どこにあるのか
脱炭素やデジタル化で、船舶の技術が大きな転換点にある。一方で、日本の船舶技術を支えていた総合重工系造船の再編をはじめ、技術をめぐる業界構造も大きく変わった。日本の海事産業のこれか…続き
2022年9月30日
《連載》日本の新エネルギー政策＜下＞【ＣＣＳ】、国内のＣＯ２貯留可能量160億トン、2030年事業化に向けロードマップ整理
政府はＣＣＳ（ＣＯ２回収・貯留）について2030年までの事業化を目指す。国内のＣＯ２貯留ポテンシャルは今年３月末までに11地点で約160億トンと推定されている。50年時点の想定年…続き
2022年9月29日
《連載》日本の新エネルギー政策＜中＞【水素・アンモニア】、大規模サプライチェーン構築へ、技術開発、実証、導入を並行し実用化急ぐ
政府は水素・アンモニア分野で大規模サプライチェーンの構築と既存燃料とのコスト差・インフラ整備を踏まえた支援を進める。水素では、その供給コストを現在の１Ｎ立方メートル（ノルマルリュ…続き
2022年9月28日
《連載》日本の新エネルギー政策＜上＞【洋上風力発電】、海外展開を見据え技術開発支援、「2030年10ＧＷ」導入に向け案件形成加速化
政府は2020年10月に2050年カーボンニュートラル宣言、翌21年４月に2030年度温室効果ガス排出量（ＧＨＧ）46％削減、さらに50％に向け挑戦を続けるという目標を表明した。…続き
2022年9月20日
《連載》日本造船の新３極構造④、脱炭素需要が連携への決断迫る、アライアンス超えた広域協力必要に
液化水素（ＬＨ２）運搬船や液化二酸化炭素（ＬＣＯ２）運搬船、電気運搬船―。脱炭素時代に造船所にとって新しい船舶の需要が生まれようとしている。日本造船業は限られたリソースを有効活用…続き
2022年9月16日
《連載》日本造船の新３極構造③、中堅と中小のポジション戦略、中韓との競合避け技術活用
今治造船／ジャパンマリンユナイテッド（ＪＭＵ）連合や、常石造船／三井Ｅ＆Ｓ造船連合などのアライアンス群は、生産規模と技術力を融合して、マーケット船の領域での国際競争で勝ち残りを図…続き
2022年9月14日
《連載》日本造船の新３極構造②、総合重工との連携が戦略を強化、高付加価値の名村、生産力の大島、多角化の常石
三菱重工が今治造船、名村造船所、大島造船所とそれぞれ商船事業に関する包括提携で合意したのは2017年だった。まだ船舶部門が分社する前の頃で、当時は三菱重工を核にして日本造船業の新…続き
2022年9月13日
《連載》日本造船の新３極構造①、今治・ＪＭＵ、１年目の評価、受注で成果、トップアライアンスへの期待と注文無料
日本造船業が、新しい産業構造に生まれ変わる。今治造船とジャパンマリンユナイテッド（ＪＭＵ）の最大手グループが昨年からスタートし、大島造船所と名村造船所はそれぞれ三菱重工グループと…続き
2022年4月1日
ＪＭＵ、英法人名に「ＮＳＹ」、ＮＳＹブランド強化し欧州で営業展開
ジャパンマリンユナイテッド（ＪＭＵ）はこのほど、英国法人の社名を「JAPAN MARINE UNITED EUROPE」から「NIHON SHIPYARD UK」（ＮＳＹＵＫ）に…続き
2022年3月23日
日本シップヤード、ゼロエミの中長期的ロードマップ策定へ、次世代戦略部新設
日本シップヤード（ＮＳＹ）は、４月１日付で「次世代戦略部」を新設し、ゼロエミッションに向けた中長期的な商品とその実現に必要な技術に関わるロードマップ策定を行う。脱炭素への動きやニ…続き
2022年3月4日
《連載》日本版インテグレーターの姿④、無人船プロジェクト成功の意義、シミュレーション開発など連携手法も進化
「日本造船業にとってシステムインテグレーター化は必然。各構成システムのすり合わせをインターフェースごとに行い、設計段階からシミュレーションし、建造でマネージする力が求められている…続き
2022年3月3日
《連載》日本版インテグレーターの姿③、まずは「サブシステム」化から、舶用メーカーの協調がカギ
「日本のシステムインテグレーターはいかにあるべきか」との議論を経て、具体的なプロジェクトが動き出しつつある。重要な役割を期待される舶用メーカーの中には、システムインテグレーター化…続き
2022年3月1日
《連載》日本版インテグレーターの姿②、舶用メーカーは「垣根を超えた連携」、ビジネスモデル構築の必要性も
複雑化、高度化する船舶システム全体をインテグレーションする「システムインテグレーター」役の重要性が増す中、現状では欧州の舶用大手やエンジニアリング企業が先行する。日本でも欧州のよ…続き
2022年2月28日
《連載》日本版インテグレーターの姿①、欧州に対抗、議論経て実践段階へ、船舶転換でインテグレーション必須の時代に
無人運航船やゼロエミッション船など船舶の姿が大きく変わりつつある中、「システムインテグレーター（ＳＩｅｒ＝エスアイヤー）」役の重要性が増している。欧州のエンジニアリング企業や舶用…続き
2022年2月14日
ＮＳＹ、アテネに新事務所、ギリシャ市場で受注拡大図る
今治造船とジャパンマリンユナイテッド（ＪＭＵ）の営業設計合弁会社、日本シップヤード（ＮＳＹ）がギリシャのアテネに事務所を開設し、今月14日から営業を開始する。重要顧客が多数存在す…続き
2021年12月24日
ＮＳＹ、商品企画機能を設計本部に移管、設計リソースの有効活用へ
日本シップヤードは１月１日付で、商品企画部を営業本部から設計本部に移管する。マーケティングなどの商品企画業務と基本設計部の間で、設計リソースの迅速・柔軟な調整ができるようにする。…続き
2021年4月13日
《連載》日本海事産業の3.11⑨、大震災の経験を次代につなぐ、津波対策やＢＣＰへの反映
巨大地震と大津波発生直後の混乱した状況を、何とか乗り切り、被災した船への対応や事業の継続、さらには被災地支援に尽力してきた日本海事産業。未曾有の震災の経験を、その後の津波対策や、…続き
サイドバナー.gif)
記事ランキング
- 本日
- 昨日
- 先週
- ただ今集計中です。
