次世代燃料コンテナ船の発注加速
郵船コンテナ調査、累計発注量が506隻に

　次世代燃料に対応するコンテナ船の発注と就航が進んでいる。日本郵船調査グループがまとめた「世界のコンテナ輸送と就航状況　2023年版」によると、次世代燃料対応船の発注累計は今年９月末時点で計506隻となり、船腹量ベースでは590万3932ＴＥＵとなった。このうち、竣工船の合計は71隻・90万7504ＴＥＵで、発注残は435隻・499万6428ＴＥＵとなっている。発注残は前年同月末時点から181隻増え、船腹量ベースでは約1.8倍となった。発注残全体の船腹量のうち64.1％が次世代燃料対応となっている。
　ＩＭＯ（国際海事機関）は今年７月、2050年ごろまでに温室効果ガス（ＧＨＧ）排出ゼロを目指す新たな戦略を決定した。荷主においてもスコープ３のＧＨＧ削減に向けて、欧州を中心に次世代燃料船の利用を求める動きが出ている。こうした中、コンテナ船社として脱炭素化のニーズに応えるため、ＬＮＧ燃料やグリーンメタノール燃料、アンモニア燃料といった次世代燃料に対応したコンテナ船の整備を進めている。これまではＬＮＧ燃料船の就航が中心だったが、今秋には世界初となるメタノール二元燃料コンテナ船が就航した。来年以降は大型のグリーンメタノール燃料船も就航する予定となっている。
　日本郵船調査グループの調査によると、2022年８月末以降の新規発注船232隻・224万2000ＴＥＵのうち、次世代燃料対応船は178隻・219万6000ＴＥＵとなった。隻数ベースで76.6％、船腹量ベースで97.9％を占めた。最初は欧州船社が積極的に次世代燃料コンテナ船を発注してきたが、2022年以降はアジア船社の発注も増加している。