2023年9月6日
邦船大手3社は自動車船部門の業績を開示していないが、2022年度の同部門の利益は世界的な船腹需給の逼迫を背景に過去最高水準だったとみられる。今年度は、コンテナ船からの流入貨物の剥…続き
2023年9月5日
自動車船は海運の中で燃料転換が最も進んでいる部門で、過去3年の間に発注された新造船のほとんどがLNG焚きをはじめとする代替燃料船だ。邦船大手の自動車船担当者によると、ここに来て自…続き
2023年9月4日
自動車船部門の事業環境がコロナ禍前後で大きく変化している。その1つが輸送契約の長期化。自動車船は大型バルカー・タンカー、LNG船のような長期の契約がほとんどなく単年度契約が中心だ…続き
2022年10月18日
― 自動車船の荷動きの状況は。 「自動車メーカーには、半導体・部品供給不足によって自動車を売りたいのに作れない状態が続いている。これにより多くのバックオーダーがある一方、半導…続き
2022年10月17日
― 自動車船の荷動きの状況は。 「世界の完成車の販売は、半導体供給不足や地政学的な問題、さらには世界的にインフレ傾向が進む中で、2023年もコロナ禍の前の水準に戻らないことが…続き
2022年10月12日
― 自動車船の荷動きの状況は。 「完成車の海上荷動きは新型コロナウイルス感染拡大の影響で2020年に大きく落ち込んだが、21年、22年と回復し、コロナ前の水準に戻りつつある。…続き
2022年10月6日
邦船大手3社(日本郵船、商船三井、川崎汽船)の自動車船部門は今後発注する新造船をLNGなどの代替燃料船とする方針で、海運業界の燃料転換をリードしている。将来のゼロエミッション燃料…続き
2022年10月4日
自動車船事業は、短期的にも中長期的にも大きな変化期の中にいる。当面の最大の課題は、既に起こっている船腹不足への対応。自動車船運航各社は、LNG焚きの新造船の就航が本格化する202…続き
2019年6月7日
商船三井の自動車船、テレ東の2時間番組で紹介 テレビ東京の6月9日(日)夜の2時間番組「日曜ビックバラエティ」で、商船三井の日本人乗組員と自動車船“Beluga Ace”(写真)を…続き
2019年5月22日
自動車船、船腹減少始まる年後半に一部供給不足の見方も 自動車船の船腹の減少が始まった。同事業の採算性の低下と自動車産業の先行きの不透明さから、世界中のオペレーターと船主が自動車船の…続き
2019年3月26日
≪連載≫川崎汽船創立100周年④持続可能な事業へ収益基盤再構築自動車船事業 横山信之執行役員 川崎汽船が日本で初めて自動車専用船を導入してから半世紀近くが経つ。これまで自動車産業の…続き
2018年10月31日
SOx規制対応、適合油が主自動車船、スクラバー広がらず 2020年に始まるIMO(国際海事機関)のSOx(硫黄酸化物)排出規制への自動車船部門の対応は、硫黄分0.5…続き
2018年9月18日
リーマン・ショックから10年【自動車船】構造変化で収益基盤揺らぐ新造発注停滞、先行き不透明感晴れず 自動車船は邦船大手の安定収益部門と言われ、海運不況時には会社全体を支えた。特に2…続き
2018年7月26日
自動車船、船腹タイト継続運賃底上げに追い風、秋以降の動向注目 自動車船では船腹がタイトな状態が続いている。完成車荷動きが緩やかに回復する一方、船腹量は横ばいで推移しているためで、こ…続き
2018年7月26日
川汽子会社の自動車船、スウェーデン沖で座礁 川崎汽船は24日、ドイツ子会社のケイライン・ヨーロピアン・シーハイウェイ・サービシズ(KESS)が運航する1200台積み自動車船“Mak…続き
2018年7月26日
川汽子会社の自動車船、スウェーデン沖で座礁 川崎汽船は24日、ドイツ子会社のケイライン・ヨーロピアン・シーハイウェイ・サービシズ(KESS)が運航する1200台積み自動車船“Mak…続き
2018年7月17日
工場操業停止で配船変更発生自動車船、西日本豪雨受け 西日本豪雨によって自動車工場が一時操業を停止した影響で、自動車船の船積み中止や配船変更が発生した。船社は「緊急事態であり最大限協…続き
2018年5月24日
原油価格上昇で荷動き好影響重量物船や自動車船、原油船は影響見定め 原油価格の上昇は各船種の荷動きや用船マーケットに影響を及ぼす。マーケットが好転しそうな分野の一つが在来船・重量物船…続き
2018年5月8日
自動車船発注、海外船主も様子見先行き不透明で、船腹不足の可能性 自動車船の新造発注が、オペレーターだけでなく海外の主要船主の間でも停滞している。これらの船主は用船先未定で新造発注を…続き
2018年4月27日
18年度も厳しい事業環境が継続邦船大手自動車船部門 邦船大手3社(日本郵船、商船三井、川崎汽船)の自動車船部門は、2018年度も厳しい事業環境が続くとみている。産油国向けの荷動き低…続き