2021年4月8日
宿泊施設や入浴施設などを備え自前でライフラインを持つクルーズ客船は、自然災害発生時などの被災地支援活動にも活躍が期待される。しかし、東日本大震災発生直後は被災地の港湾設備の損壊や…続き
2021年3月30日
「とにかく早く港外に出なければ」。東日本大震災の発生当時、被災した八戸港、仙台港、茨城港・大洗港区には3隻の中長距離フェリーが着岸していた。津波の襲来が迫る中、船長のとっさの判断…続き
2021年3月26日
東日本大震災で被災した気仙沼の漁船造船所4社(木戸浦造船、小鯖造船鉄工所、澤田造船所、吉田造船鉄工所。現在はケーヤードも合併)が共同で立ち上げた「みらい造船」。震災での被災から復…続き
2021年3月25日
BCP利用で再び脚光を浴びている日本海側の港湾。だが、利用促進に向けては課題も多い。1つは航路網の拡充だ。足元では、新規航路の新設や、定期航路の誘致に向けたトライアルの動きも出て…続き
2021年3月24日
10年前の東日本大震災発生時、被災した太平洋側港湾の代替として日本海側の港湾が活躍した。事業継続計画(BCP)の観点から見ると、有事の備えとして物流ルートの複線化は重要だ。特に近…続き
2021年3月23日
「長年にわたって地域経済を支えてきた自信と誇りを胸に、必ずや再起を遂げ早期復興を図る」、「元に戻す、単なる復旧では駄目だ。これまで以上の港にしよう」。2011年の東日本大震災によ…続き
2021年3月19日
東日本大震災で大きな混乱に陥った日本発着のサプライチェーンを建て直すため、当時多くのコンテナ船関係者が奔走した。被災港での流出したコンテナの回収作業を進める傍ら、日々目まぐるしく…続き
2021年3月12日
邦船各社の石炭船部門は、東日本大震災で大きな被害を受けた発電所に寄り添って復興を応援し、また全国の原子力発電所停止後の電力供給の柱となった石炭火力を燃料輸送で支えた。当時石炭船部…続き
2021年3月11日
2011年3月11日に発生した東日本大震災により被災地をはじめ日本全体が大混乱に陥る中、日本の海事産業は社会のインフラとして人々の生活や経済を支え続けた。被災地や日本にエネルギー…続き
2020年10月27日
2050年のGHG排出量実質ゼロの政府方針に対して、邦船社からは「環境問題は世界の流れであり、国としてはっきりと方向性を出してくれた方がわれわれにとってもよい」といった歓迎の声が…続き
2020年10月27日
2050年のGHG排出量実質ゼロの政府方針は、日本における洋上風力発電市場の創出・活性化の後押しとなりそうだ。環境意識の高まりへの対応、新たな成長分野への展開を探る邦船社は作業船…続き
2020年10月27日
菅義偉首相が26日、2050年までに温室効果ガス(GHG)の排出を実質ゼロとする方針を示したことで、国内物流における海運モーダルシフトが加速する機運が高まりそうだ。国内物流ではト…続き
2020年10月27日
海運業界で温室効果ガス(GHG)削減に向けた新燃料の活用・開発が進む中、日本港湾で将来の船舶燃料を供給する体制を構築する動きが加速している。LNG燃料については、今月から中部地区…続き
2020年10月27日
2050年の温室効果ガス(GHG)排出実質ゼロの政府方針を受けて、船舶の脱炭素化に関わる技術の需要が高まり、造船所やメーカーの開発機運も高まりそうだ。近年は内航船分野でバッテリー…続き
2020年9月10日
内航船や官公庁船分野の造船所はこれまで、日本の内需に支えられてきた。市場の成長性に乏しいものの、造船所のプレーヤーも絞られたため、近年は比較的安定した経営を続けている。 例えば…続き
2020年9月9日
事業多角化は、造船所の経営戦略として王道だった。事業を非造船分野に拡げることで、造船産業特有の市況変動リスクをヘッジすることは、不況が数年おきに訪れる造船業の過去の歴史でも、一定…続き
2020年9月8日
かつて欧州造船業が生き残るために進んだ道は、客船とエンジニアリングだけではなかった。もう1つが、ニッチ市場だった。アジアの造船国が攻め込みにくい小規模の特殊船市場を囲い込み、その…続き
2020年9月7日
日本造船業がひな型として常に意識してきたのは、欧州造船業だった。かつて日本の圧倒的な船価に追いやられて撤退に向かった欧州造船業に、将来の自らの姿を重ね、その中でも生き残っている欧…続き
2020年9月4日
いまこの造船市況で最も苦しんでいるのが、国内工場を主体に大宗船を建造する造船所群だ。 日本の荷主やオペレーター、船主向けをベースロードとし、バルカーやタンカーなどの大宗船を中心…続き
2020年9月3日
日本の造船所の戦略が多様化してきたが、ここ最近になり、その違いが一段と鮮明になってきた。そのときどきの競争環境によって戦略の優劣に差が出てきたが、業界全体が需要不足の危機を迎える…続き