フィリピン船員配乗・船舶管理
2023年3月7日
《連載》進化続ける海外船舶管理会社⑦、ウィルヘルムセン、新燃料船に対応可能な船員の能力開発強化
1861年創立の世界的な海運企業グループであるノルウェーのウィルヘルムセン・グループの船舶管理会社ウィルヘルムセン・シップ・マネージメント（ＷＳＭ）は1975年の設立。長年にわた…続き
2023年3月1日
《連載》進化続ける海外船舶管理会社⑥、ＯＳＭマリタイム・グループ、Ｍ＆Ａ積極活用で成長、トームと合併へ
ノルウェーの港町、アーレンダールに本社を置く船舶管理大手、ＯＳＭマリタイム・グループは、同グループのオーナーで現在会長を務めるビヨン・トーレ・ラールセン氏によって1989年に設立…続き
2023年2月27日
《連載》船舶管理と人材＜下＞、「従来のやり方通用せず」新たな手法探る
今の日本において人材確保は多くの産業の共通課題だが、「人のビジネス」と言われる船舶管理業にとっても同様だ。 ある国内船舶管理関係者は「日本人船舶管理監督（ＳＩ）の継続的な確保…続き
2023年2月24日
《連載》船舶管理と人材＜上＞、船員国で管理、海技者いる場所へ
船員供給国で船舶管理を行う例が増えてきた。このコンセプトは決して新しいものではない。世界最大の船員配乗国であるフィリピンは以前から日本の海運会社、船舶管理会社が技術的な管理拠点と…続き
2023年2月24日
《連載》進化続ける海外船舶管理会社⑤、フリート、脱炭素対応の訓練施設など整備加速
フリート・マネージメントは香港のカラベル・グループ傘下の船舶管理会社。船舶管理に加え、新造船管理サービスなど幅広いサービスを提供している。バルカー、ケミカル船、ＭＲ型プロダクト船…続き
2023年2月17日
《連載》進化続ける海外船舶管理会社④、エグゼクティブ、統一デジタルプラットフォーム立ち上げへ
エグゼクティブ・シップ・マネジメント（ＥＳＭ）は過去５年間、業務の効率化、安全性の向上、環境規制への対応、代替燃料の利用などを目的に組織全体のデジタル改革を進めてきた。自社開発シ…続き
2023年2月14日
《連載》進化続ける海外船舶管理会社③、コロンビア、新プラットフォーム導入などデジタル強化
コロンビア・シップマネージメント（ＣＳＭ）は、キプロスをはじめ13カ所に管理オフィス、２カ所に駐在員事務所を置き、450隻以上の船舶を管理している。船員を含めたグループ人員は１万…続き
2023年2月8日
《連載》進化続ける海外船舶管理会社②、ベルンハルト・シュルテ、船舶管理プロセスのデジタル化推進
ベルンハルト・シュルテ・シップマネージメント（ＢＳＭ）はドイツ船主、シュルテ・グループのファミリー企業。140年以上にわたり海運業界で船主業をはじめとしたビジネスを展開しており、…続き
2023年2月6日
《連載》進化続ける海外船舶管理会社①、アングロ-イースタン、ムンバイに最新鋭の訓練施設を開設
今年から就航船燃費規制（ＥＥＸＩ）、燃費実績格付け制度（ＣＩＩ）が始まったほか、来年からＥＵ−ＥＴＳへの対応などさまざまな環境規制への対応を求められる海運業。その課題解決に向けて…続き
2022年12月9日
《連載》邦船大手の船舶管理 in シンガポール③、Ｋマリンシップマネージメント、エネルギー船管理と新技術支える前線基地
川崎汽船グループの船舶管理会社であるＫマリンシップマネージメント（K Marine Ship Management Pte. Ltd.、略称ＫＭＳＭ、代表者＝福田…続き
2022年12月7日
《連載》邦船大手の船舶管理 in シンガポール②、ＭＯＬタンクシップ・マネージメント、高付加価値船の管理で広がる役割
商船三井グループのインハウスの船舶管理会社であるＭＯＬタンクシップ・マネージメント（本社＝シンガポール）は原油輸送のＶＬＣＣ、エタンやＬＰＧ、アンモニアを運ぶ液化ガス輸送船などの…続き
2022年11月22日
《連載》邦船大手の船舶管理 in シンガポール①、ＮＹＫシップマネージメント、船員供給国での管理探りインドに拠点
日本郵船のインハウスの船舶管理会社でシンガポールに本社を置くＮＹＫシップマネージメント（ＮＹＫＳＭ）は、シンガポール、フィリピン・マニラに続く３つ目のテクニカル管理拠点を今年７月…続き
2022年3月29日
《連載》邦船大手・船舶管理の新潮流④、川崎汽船・綾専務に聞く、陸上支援充実、拠点のあり方検討
川崎汽船は船舶の安全運航に関する陸上からの支援を充実させる。各船から自動送信される船舶運航データを収集し、これを性能管理や燃費管理、最適運航に活かすシステム「Ｋ－ＩＭＳ」について…続き
2022年3月28日
《連載》邦船大手・船舶管理の新潮流③、商船三井・谷本執行役員に聞く、拠点分散でリスク管理
商船三井はインハウスの船舶管理会社を船種別に分け分散管理を行っており、リスク管理の観点も含めてこの体制を維持する。船舶管理拠点として、新たにインドの活用も進める考えだ。また、外国…続き
2022年3月25日
《連載》邦船大手・船舶管理の新潮流②、日本郵船・小山専務に聞く、デジタル船舶管理で透明性追求
日本郵船は、より安全な船舶管理体制を目指し、データ活用を一段と進める。小山智之専務執行役員（技術本部長）は「船舶管理のデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）に従来から取り組んで…続き
2022年3月24日
《連載》邦船大手・船舶管理の新潮流①、安全・環境で視線集まる「船舶管理」
安全運航・環境保全への意識のさらなる高まりや、新燃料船をはじめ新たな技術の導入などを背景に、昨今、「船舶管理」がこれまで以上にクローズアップされている。海運各社が安全運航という大…続き
2022年3月18日
《連載》海外船舶管理会社に聞く⑦、Ｖグループ、船員ケアを重視、脱炭素で豊富な経験
Ｖグループは、コロナ禍に対応するため社内に専門組織を立ち上げ、2020年３月以降、10万人以上の乗組員の交代を成功させたほか、船員のケアに対してさまざまな施策を実施してきた。船舶…続き
2022年3月15日
《連載》海外船舶管理会社に聞く⑥、トーム・グループ、ＩＴ戦略策定などデジタル対応強化
トーム・グループは、コロナ禍以前にシンガポールの本社内にオペレーションハブとなる設備を設置。コロナ禍でもこの設備を遠隔操作で管理・監視し、船舶が最適なレベルで機能していることをリ…続き
2022年3月10日
《連載》海外船舶管理会社に聞く⑤、ＯＳＭマリタイム・グループ、洋上風力発電にも積極的に参画
ＯＳＭマリタイム・グループは、ノルウェーのベストランド・オフショアを統合するなど、引き続きＭ＆Ａを積極的に手掛けている。デジタル化については、船隊や運航のためのデジタルソリューシ…続き
2022年3月7日
《連載》海外船舶管理会社に聞く④、コロンビア・シップマネージメント、最先端の船員教育システムを開発
コロンビア・シップマネージメントは、コロナ禍で船員に対してきめ細かなケアを行う中、将来に向けた投資も活発に行っている。デジタル化については、船舶の運航に関するあらゆるデータを提供…続き
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