「2024年問題」船社のシナリオ

2023年12月18日

《連載》「2024年問題」船社のシナリオ⑤、東京九州フェリー、高速性強みに宅配貨物を獲得無料

　東京九州フェリー（北九州市、小笠原朗社長）は、ＳＨＫグループの日本海航路でのノウハウを生かして横須賀／新門司を21時間で結ぶ高速フェリーを運航し、宅配便といったスピードを求められ…続き

2023年12月11日

　北海道と本州日本海沿岸を結ぶ長距離４航路を運航する新日本海フェリー（大阪市、入谷泰生社長）では、苫小牧発のトラックの仕向地が従来の秋田から新潟に切り替わるなど、より距離が長い航路…続き

2023年12月8日

　阪神／北九州航路を運営する阪九フェリー（北九州市、小笠原朗社長）では、2024年問題を契機に自動車部品の輸送量が増えている。自動車メーカーが従来陸送していた部品のうち、早く出荷で…続き

2023年12月7日

　陸上輸送から海上輸送へのモーダルシフトは、2024年４月のトラックドライバー残業規制強化後すぐには盛り上がらず、数年かけて徐々に進んでいくと見ている船社がほとんどだ。そのうえで、…続き

2023年12月6日

　トラックドライバーの残業規制が強化される2024年４月まで半年を切り、そのソリューションの１つを提供するフェリー・ＲＯＲＯ船の運航船社の対応もこれから本格化する。ただし航路によっ…続き

2022年3月14日

　「国内物流の2024年問題」は、国際海上コンテナ貨物の国内陸送にも影響を及ぼす。コンテナターミナルからコンテナ貨物を搬出入するドレージ業務では、新たな時間外労働規制に対応するため…続き

2022年3月11日

　「国内物流の2024年問題」が懸念されている。ドライバーに対する時間外労働規制の強化まで、あと２年となり、長距離でのトラック陸送が難しくなる見通しの中、今後は内航海運や鉄道輸送へ…続き