タンカー、バルカー、自動車運搬船、LNG船、LPG船、海洋開発、洋上風力発電などに関する最新ニュース
2025年6月5日
韓国船社HMMはこのほど、ブラジル資源大手ヴァーレと長期輸送契約を締結したと発表した。契約額は約6162億ウォン(約4億6200万ドル)。ブラジルから中国向けの鉄鉱石輸送が対象と…続き
2025年6月5日
商船三井は4日、韓国のサムスン重工業と共同で、固体酸化物型燃料電池(SOFC)を搭載したLNG船の設計に対してロイド船級協会から基本承認(AiP)を取得したと発表した。2027年…続き
2025年6月5日
デンマークの不定期船大手ノルデンは3日、MR型プロダクト船2隻を売却したと発表した。2隻は昨年末に買船オプションを行使し、今年4~6月中に取得していた。これにより、今年のノルデン…続き
2025年6月5日
「海洋再生可能エネルギー発電設備の整備にかかる海域の利用の促進に関する法律(再エネ海域利用法)」の一部を改正する法律案が3日、衆議院本会議で賛成多数で可決・成立した。これにより洋…続き
2025年6月4日
ドライバルク部門を主力とした主な海外船社の2025年1~3月期業績は、軒並み減益・赤字転落となった。23年後半から24年初めにかけてはドライバルク市況が閑散期を含め好調だった一方…続き
2025年6月4日
ニューヨーク証券取引所に上場するギリシャ系ドライバルク船主ダイアナ・シッピングは2日、2017年建造の20万8021重量トン型ケープサイズ・バルカー“NEWPORT NEWS”の…続き
2025年6月4日
日本自動車工業会の集計による2025年4月の自動車輸出台数(KD車を含む新車)は前年同月比3.0%減の35万3979台で、4カ月ぶりに前年同月を下回った。米国トランプ政権が4月3…続き
2025年6月3日
ドライバルク船隊の拡大計画を推進している韓国のHMMは、日本建造船による船隊整備に意欲的だ。HMMのドライバルク事業責任者を務めるパク・ユソ・シニアバイスプレジデント(SVP)は…続き
2025年6月3日
HMMでは2023年からドライバルク部門の担当者を日本に派遣して日本顧客への貨物営業と日本マーケットの情報収集を開始した。HMMのドライバルク事業責任者を務めるパク・ユソ・シニア…続き
2025年6月3日
NPHホールディングス傘下の自動車船・在来船運航船社イースタン・カーライナー(ECL)の長手繁社長と高山浩司副社長が本紙などのインタビューに応じ、2024年度の連結経常利益が前の…続き
2025年6月3日
商船三井は2日、三菱ガス化学向けの新造メタノール二元燃料メタノール船“第七甲山丸”が竣工したと発表した。同船は国内荷主が長期用船する国内初のメタノール二元燃料外航船となる。商船三…続き
2025年6月3日
丸紅は2日、オープンハッチ船世界最大手で商船三井の連結子会社のギアバルク・ホールディングに出資参画することで合意したと発表した。所定の前提条件の充足後に出資を行い、ギアバルクは丸…続き
2025年6月3日
ベルギー船社CMBテック(旧ユーロナブ)は5月28日、バルカー船社ゴールデン・オーシャン・グループ(GOGL)との合併について同社と合意し、既に4月に発表された計画に沿った合併に…続き
2025年6月2日
飯野海運は今期に最終年度となる中期経営計画の業績目標の達成に向けて、ケミカル船事業の採算回復がカギを握る。今期は主力のケミカル船やガス船の市況軟化で減益を見込むが、大谷祐介社長は…続き
2025年6月2日
海外の主要タンカー船社の2025年1~3月期決算は、原油船、プロダクト船、ケミカル船、ガス船分野のほとんどの船社が減収減益となった。運賃の低下による影響が目立った。ただし、好調な…続き
2025年6月2日
商船三井は5月、グループ会社の商船三井ドライバルクが運航する木材チップ船から、気候変動対策に活用される海洋観測装置「アルゴフロート」3台をチリ沖の海中に投入した。5月30日発表し…続き
2025年6月2日
ニューヨーク証券取引所に上場するギリシャ系ドライバルク船主ダイアナ・シッピングはこのほど、2012年建造の20万6040重量トン型ケープサイズ・バルカー“PHILADELPHIA…続き
2025年6月2日
NSユナイテッド海運が5月29日にメディア懇親会を都内で開催し、同社とグループのNSユナイテッド内航海運、NSユナイテッドタンカーの幹部が出席した。山中一馬社長が冒頭あいさつし、…続き
2025年6月2日
ニューヨーク証券取引所に上場するギリシャ系ドライバルク船主ダイアナ・シッピングの2025年1~3月期業績は、売上高が前年同期比5%減の5494万ドル、営業利益が12%減の1361…続き
2025年5月30日
川崎汽船の製品輸送事業ユニット(自動車船)統括に3月28日付で就任した杉本治彦常務執行役員は本紙インタビューで、米国の通商政策によって増大する事業環境の不確実性に対して「物事を慎…続き