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旭タンカー、組織変更

旭タンカー、組織変更 (4月1日) ▼内航船舶部、外航船舶部、船員部を新設する。

新刊紹介『日本の港湾政策―歴史と背景』

新刊紹介『日本の港湾政策―歴史と背景』黒田勝彦編著  「国際コンテナ戦略港湾」に代表される近年の国家戦略を意識した港湾政策は、そもそも何を目指しているのか―。こうした国民の疑問に…続き

日本海事協会、新役員・業務執行委員体制

日本海事協会、新役員・業務執行委員体制 (3月10日) <新役員体制> ▼会長<代表理事>上田 德 ▼副会長<代表理事>中村 靖 ▼副会長 冨士原康一 ▼副会長 縣 徹志 ▼副会…続き

日本海事協会、組織再編

日本海事協会、組織再編 (4月1日) <検査部門> ▼検査本部を新設 ▼検査本部長の下に欧州および米国に部長を配置 <認証部門> ▼認証事業本部を新設 ▼認証事業本部内に3部室(…続き

新刊紹介『船舶で躍進する新高張力鋼』

新刊紹介『船舶で躍進する新高張力鋼』北田博重・福井努共著  大型・軽量化のニーズが年々高まる新造船。そうした要望を満たすために世界で初めて開発された新たな高張力鋼「TMCP鋼」に…続き

神戸運輸監理部、4月に海技者セミナー

神戸運輸監理部、4月に海技者セミナー  神戸運輸監理部は4月13日、船員の求人者と求職者を集めた就職面接会・企業説明会「めざせ!海技者セミナー in KOBE」を開催する。貨物船…続き

ジャパンマリンユナイテッド、組織改正

ジャパンマリンユナイテッド、組織改正 (4月1日) <呉事業所> ▼呉設計部を呉設計部と呉生産設計部に分割。 ▼呉生産技術部を呉造船部に統合。 <津事業所> ▼津船殻部と津艤装部…続き

海洋産業研、18日に定例研究会

海洋産業研、18日に定例研究会  海洋産業研究会は3月18日、都内で第396回海洋産業定例研究会を開催する。「遠隔離島における産学官連携型の海洋関連技術開発について」と題して、国…続き

国交省、海洋情報フォーラム

国交省、海洋情報フォーラム  国土交通省は27日、都内で「第2回海洋情報フォーラム―海洋調査産業のさらなる発展可能性を探る」を開催する。  海洋調査・情報に関する政府の取り組みや…続き

マリックスライン、東京営業所移転

マリックスライン、東京営業所移転  マリックスライン(岩男直哉社長)は東京営業所を移転し、17日から新事務所で業務を開始する。 ▼新住所=〒104-0028 東京都中央区八重洲2…続き

さんふらわあ、志布志航路にキャラクタールーム

さんふらわあ、志布志航路にキャラクタールーム  フェリーさんふらわあは1日、鹿児島県のPRキャラクター「ぐりぶー」と「さくら」のキャラクタールームを大阪/鹿児島(志布志)航路の運…続き

三井造船、56型バルク“Federal Lyra”竣工

三井造船、56型バルク“Federal Lyra”竣工  三井造船は4日、千葉事業所で建造していた5万6000重量トン型バルカー“Federa…続き

JMU、曳航・海難救助タグを竣工

JMU、曳航・海難救助タグを竣工  ジャパンマリンユナイテッドは3月4日、横浜事業所鶴見工場でテラシー(TeraSea)社向けに建造していたオーシャントーイング・サルベージタグ&…続き

ENEOSグローブ、組織改正

ENEOSグローブ、組織改正 (4月1日) ▼多様化する需要家のニーズを満たし、LPガスの需要開発を強化するために、広域販売部に「広域販売グループ」と「産業エネルギーグループ」を…続き

サノヤス・グループ、組織変更

サノヤス・グループ、組織変更  サノヤスグループ企業は4月1日付で組織変更を実施する。 <サノヤスホールディングス> ・社長直轄の「経営革新プロジェクトチーム」を新設する。今後の…続き

大阪府港湾協会、ベトナム進出テーマにセミナー

大阪府港湾協会、ベトナム進出テーマにセミナー  大阪府港湾協会は3月11日、堺市で府営港湾進出企業や関係団体を対象に「国際経済セミナー2014」を開催する。堺国際ビジネス推進協議…続き

日本無線、組織変更

日本無線、組織変更 (4月1日) ▼事業構造改革において、業務体制の見直しとシステム再構築を主眼として取り組んできた「業務革新」、「コンカレントエンジニアリング」、「コード体系統…続き

神戸シーバス、“クイーン・エリザベス”の撮影クルーズ

神戸シーバス、“クイーン・エリザベス”の撮影クルーズ  早駒運輸が運営する神戸シーバスは3月19日、外国客船“クイーン・エリザベス&rdquo…続き

国交省、“海洋観光”シンポジウム

国交省、“海洋観光”シンポジウム  国土交通省総合政策局は25日、「海洋観光に関するシンポジウム―地域の魅力を再発見」を開催する。総合海洋政策本部、環境省…続き

佐世保重工業、機構改革

佐世保重工業、機構改革  佐世保重工は3月1日付で、造船所管下の「事業開発室」を廃止し、当該部署の業務を「所長室」に移管する。